日本オリジナルの技術であるリチウムイオン電池のシェアが、2012年4〜6月期には韓国勢に逆転されてしまった。DRAM、携帯電話、液晶、太陽光発電など、日本のものづくりの負けパターンから、抜け出すにはどうすべきか。

電気自動車やスマートグリッドなどの最近の事例を紹介しながら、これからの電池の重要性を示し、日本のとるべき方策を示す。


■電池を制するものが次の100年を制する
リチウムイオン電池は日本のオリジナル技術である。商品化も世界に先んじており、それが電気自動車（EV）やスマートグリッド（次世代送電網）の世界で必須製品になりつつある。加えて、EVやスマートグリッドの普及によって促進される新エネルギー革命の時代には、モーターの中核技術であるネオジム磁石や、電力制御システムの中核を占めるパワー半導体も極めて重要な基幹部品に位置付けられる。

つまり、劣勢に立たされた日本の産業界を救うのはリチウムイオン電池とその関連技術に他ならない。

劣勢に立たされた日本の産業界を救うのはリチウムイオン電池とその関連技術である。

リチウムイオン電池のシェアは韓国に逆転されてしまった。しかし、電池の素材は未だ日本が7割以上を握っている。電池の原価の75％は原材料費であり、素材を握っている限り日本は問題ない。単純な組み立てである電池は捨て、素材・部品、そして製品を死守すべきである。

リチウムイオン電池は、それ単体で勝負している以上、韓国の後ろ姿は遠ざかる。電池と充電方式などその周辺技術をセットにしたシステムを創造していくことで、真の付加価値が生まれ、日本の競争力強化につながる。

著者 岸 宣仁

1949年生まれ。経済ジャーナリスト 日本大学大学院知的財産研究科講師 大学卒業後、読売新聞社入社。横浜支局を経て経済部に勤務し、大蔵省、通産省、農水省、経企庁、日銀、証券、経団連機械、重工クラブなどを担当。 1991年読売新聞社を退社。経済ジャーナリストとして知的財産権、技術開発、雇用問題などをテーマに活動している。