景気が回復しても継続している米国の雇用不足の原因は、テクノロジーによる構造変化だと指摘。デジタル技術の進化はこれからが本番であり、今後さらに人々の仕事は機械に置き換わり、テクノロジー失業が増えると警鐘を鳴らす。


■雇用なき景気回復
不況が失業者を増やすのは言うまでもないが、2007年5月から2009年10月にかけて、米国の失業率は5.7ポイントも急上昇した。だがもっと重大な問題は、景気が回復しても失業者が職を見つけられなかった事である。大不況の終結が公式に宣言されてから25ヶ月後の2011年7月、米国の失業率はまだ9.1％という高水準にあった。最悪の時期からわずか1ポイントしか下がっていない。

GDPは、大不況終結から年平均2.6％の成長率を記録し、米国の企業収益も史上最高水準に達している。経済史をひもとくと、企業が成長し、利益を生み、機械や設備を購入する時には、労働者も雇うものと決まっている。だが、米国企業は、大不況が終わっても雇用を再開しなかった。

米国の失業問題を説明する説の一つに「雇用の喪失」説がある。テクノロジーの加速的進化が大勢の人々の賃金や雇用を脅かすというものである。

■テクノロジー失業の脅威
デジタル技術の変化のペースがあまりに速いため、企業も人間の能力も追いつけなくなった。その結果、何百万もの人が取り残されている。この人たちは職を失い収入を失い、デジタル革命前よりも購買力が減ってしまった。いま起きているのは単なる景気循環ではなく、根本的な構造変化なのである。

技術の進歩が加速するにつれて、単に失業の波が押し寄せるだけでなく、市民と社会の関係は損なわれ、最終的には富裕層も貧困層も甚大な影響を被ることになる。

テクノロジーの進化のペースは速い。その結果として経済の生産性が急速に高まるのは良いニュースである。だが、技術の進歩は社会のすべての人に自動的に恩恵をもたらすわけではない。特に所得と雇用機会は一段と格差が大きくなっている。

テクノロジーのパワーは倍々ゲームで強化され、その用途は飛躍的に拡大し、職業や雇用に影響を与えずにはおかない。したがって、スキルの面でも、社会制度の面でも、後れを取り戻すべく努力しなければならない。さもないと、この先もっと多くの労働者がテクノロジー失業に直面することになるだろう。

■では、どうすればいいのか
コンピュータは定型的な処理、反復的な計算、一貫性の維持といった面では圧倒的に強い。さらに、複雑なコミュニケーションやパターンマッチングといった面でも急速にレベルアップしている。だがコンピュータには直感も創造性も備わっていない。あらかじめ決められた領域から少しでもはみ出す仕事を命じたら、もうできないのである。幸いなことに、人間はまさにコンピュータが弱いところに強い。従って、お互いに素晴らしいパートナーになる可能性は十分にある。技術に後れをとらない策には、次の2つの分野で成果を上げることが望ましい。

①組織革新の強化
進歩し続けるテクノロジーと人間のスキルを存分に活用できるような新しい組織構造、プロセス、ビジネスモデルを開発していかなければならない。

②人的資本への投資
進化する技術を最大限に活かすためのスキル開発が欠かせない。スキルの中でも、リーダーシップ、チーム作り、創造性などの重要性は高まる一方である。これらは機械による自動化が最も難しく、しかも起業家精神にあふれたダイナミックな経済では最も需要が高い。

著者 エリック・ブリニョルフソン

MITスローン・スクール経済学教授 デジタル・ビジネス・センターのディレクター。スローン・マネジメント・レビュー誌編集長。

MITスローン・スクール、デジタル・ビジネス・センター主任リサーチサイエンティスト。