富士フイルムやブラザー工業、日清紡、JVCケンウッドなどの事例をもとに、本業転換を成功させた企業と失敗する企業に共通する点は何かを紹介する一冊。


■本業転換
製品や事業にライフサイクルがある以上、本業が衰退してしまう現象はどの時代にも、どの企業にも起こりうる。そのきっかけは、アナログからデジタルという技術の変化であったり、低コスト生産を目指してのグローバル化であったり、規制緩和であったり、様々である。

大企業が永続していくためには、事業構造を変えていく必要がある。本業が成熟・衰退した場合、企業は2つの手を打たなくてはならない。

①成熟・衰退した本業からキャッシュを刈り取る
②次世代の成長のための新事業の開発

■存続企業の共通点
本業の衰退については、大きく分けると、技術革新による代替品の登場により本業が衰退したケース（富士フイルム、ブラザー工業〈タイプライター〉、ケンウッド）と、ユーザー・ニーズの変化に伴い本業が衰退したケース（ブラザー工業〈ミシン〉、日清紡）の2つがある。いずれのケースにおいても、本業が衰退していく中で、存続した企業にはいくつかの共通点がある。

①本業の需要が安定している時期に、多角化を始めた
②主力事業で培った技術やノウハウが生きる分野を中心に多角化を行った

本業転換にはWhatとWhenの両方の視点で、正しい戦略を打つことが必要である。

著者 山田 英夫

1955年生まれ。早稲田大学ビジネススクール(大学院商学研究科)教授。 1981年三菱総合研究所入社。大企業の事業領域策定のコンサルティングに従事。1989年早稲田大学に移籍し、現在に至る。専門は競争戦略、ビジネスモデル。 ふくおかフィナンシャルグループ、サントリーホールディングス社外監査役

1980年生まれ。金融会社社員 大学卒業後、大手金融会社に勤務。企業派遣生として、2019年3月早稲田大学大学院経営管理研究科(ビジネススクール)修了(MBA)。 現在、企業営業向けの企画立案等を行う業務に従事。