休職や離職を防ぐためのメンタルヘルス対策の進め方を紹介している一冊。採用が難しくなり、人手不足が増えている中、企業として離職者を減らすために必要なことが書かれています。


■休職・離職を防ぐことが重要な経営課題に
雇用動向調査によると、2017年の全業種の1年間の平均離職率は14.9%となっている。業種によっては離職率が高いところもある。宿泊業・飲食サービス業の離職率は30％、次いで、生活関連サービス業・娯楽業も22.1％と高い。全国平均での離職率はこの15年あまりでほとんど変わっていない。それでも近年、日本の労働生産人口が減少しているため、休職・離職が経営上の大きな課題になってきている。休職・離職した人員の代わりに新しい人材を採用したくても、採用できない時代がきている。

離職率が高い状態が続くと、社員の入れ替わりも多くなる。全国平均の離職率15％というのは、理論上、7年で社員がすべて入れ替わることを意味する。短期間で人がどんどん入れ替わると、業務のノウハウやスキルが蓄積されず、組織としての成長や業績向上につながりにくくなる。これからの時代に企業が成長するには、採用した人材が確実に定着する方策を考える必要がある。そのためには、できる限り部下の休職・離職を未然に防ぐ必要がある。

日本企業で全体的に対応が遅れているのが、ハラスメントを含むメンタルヘルス対策である。部下、上司、経営者、それぞれの立場の人がメンタルヘルスを学び、組織として対策を進めていくことで、うつ病による自殺や休職・離職は必ず減らすことができる。メンタルヘルス対策を行うためには、以下の5つを進める。

①産業医の選任と関係の構築（事業所内の産業保健スタッフ等によるケア）
②チームで取り組む体制づくり（産業保健スタッフ＋事業場外資源ケア）
③上司・管理職に対する働きかけ（ラインによるケア）
④社員一人ひとりに対する働きかけ（セルフケア）
⑤メンタルヘルス予防の仕組みの全体計画（4つのケア全体）

著者 刀禰 真之介

1979年生まれ。メンタルヘルステクノロジーズ代表取締役 Avenir代表取締役 大学卒業後、 デロイトトーマツコンサルティング(現・アビームコンサルティング)、UFJつばさ証券(現・三菱UFJモルガン・スタンレー証券)、環境エネルギー投資などで勤務。 社会問題を解決できるような事業に取り組みたいと、起業を志す。 メンタルヘルスケアソリューションやITソリューションを提供するメンタルヘルステクノロジーズと、産業医のマッチングサービスを提供するAvenirとの両輪で、誰もが心身ともに健康で働き続けられること、「幸せをリデザインする」ことを目指す。